strong>本, 藤巻 健史

によって 藤巻 健史

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商品説明 政府が行なう経済政策は、大きく金融政策、財政政策、為替政策に分けられる。しかし日本では、なぜか為替政策（通貨政策）が議論される機会が少なく、実際に有効な施策がとられた歴史も少ない。本書では、グローバルな経済競争時代における喫緊の課題であるこのテーマについて、対照的な主張を持つ2人の論客が丁々発止の議論を展開する。日本経済再生のためには、円高政策をとるべきか、円安政策をとるべきか。それぞれの論拠と対立点が明快に述べられていく。 その実績から伝説のトレーダーと呼ばれる藤巻は、短期的な円安によるいわゆる「資産効果」による景気浮揚を強調する。構造改革により本当の意味での競争力ある資本主義を築くには、助走のプロセスが必要だというわけだ。一方、エコノミストとして活躍する宿輪は、保護主義的な思考になれた日本人のメンタリティーを変革し、高度成長時代のような産業経済構造から脱皮することが必要だと説く。いわば原理原則論からの円高政策の主張である。 本書は、まず両者が持論を展開し、最後に直接の討論が収録されるという構成をとっている。議論が深まるうちに2人が意気投合するのは、日本の論壇では、そもそも「円安・円高」の定義そのものがはっきりしていないという点だ。それぞれのメリット、デメリットから、背景にイメージされる社会像までが前提として共有されないまま展開される議論は不毛だ。本書は、まさにその本格的論議の出発点として十分な役割を果たす内容を含んでいる。（松田尚之） メディア掲載レビューほか 円安vs円高 日本経済を再生させるのは円安か、円高か。JPモルガンで「伝説のトレーダー」との異名を取った藤巻健史氏とエコノミストの宿輪純一氏が、それぞれの主張を展開する。藤巻氏は、日本経済が低迷した理由として、大きな政府が厳しい規制をかける「社会主義」だったこと、円高によって価格面での国際競争力がなくなったことを挙げる。日本経済を回復させるには、資産価格を上げ、信用を増加し、金融システム不安をなくすことが必要。円高で産業が海外に流出しては、基本となる土地の価格が下がってしまう。円安に持っていって、この流れを逆にすることが重要だと説く。一方、宿輪氏も資産価格を上げることから景気を回復させるべきという点で、藤巻氏と同じ意見を持つ。ただし、それには円高となって外からカネが流入し、資産に向かうことが必要だとの立場を取る。日本は、「円高に向かうと介入する」という形で円安政策を通してきたが、経済の構造改革を進めるべき今、その通貨政策も転換すべきだと主張する。両者とも、日本ではこれまで通貨政策がきちんと議論されてこなかったと指摘。通貨政策を仕切り、通貨政策の議論の核となる「通貨庁」の創設が必要との意見で一致している。 （日経ビジネス 2003/12/01 Copyright©2001 日経BP企画..All rights reserved.） -- 日経BP企画 内容紹介 日本経済が生き残るためには円安か？円高か？東京屈指のカリスマ・トレーダー藤巻氏とエコノミストである宿輪氏による徹底討論。日本再生の道がここにある。 内容（「BOOK」データベースより） 通貨政策は経済再生の切り札!為替を理解すれば正しい運用先もみえてくる。 内容（「MARC」データベースより） 日本経済復活に必要なのは円安か円高か? カリスマ・ディーラーとして名高い藤巻とエコノミストである宿輪が、日本の為替政策を一刀両断しながら、それぞれの経済再生案を熱く語る。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 藤巻/健史 1950年東京都生まれ。1974年一橋大学商学部卒業、三井信託銀行入社。ノースウエスタン大学大学院ケロッグ・スクールに社費留学。1980年MBA(経営学修士)取得。三井信託銀行ロンドン支店勤務を経て、1985年外資系金融機関モルガン銀行に勤務。同行で資金為替部長を経て、1995‐2000年東京支店長。この間、東京屈指のディーラーの名をほしいままにする一方、業界向け手書きファックス通信である『プロパガンダ』を日々発行、マーケットにその名をとどろかせる。現在、株式会社フジマキ・ジャパン代表取締役。一橋大学経済学部、早稲田大学大学院商学研究科非常勤講師。日本金融学会所属。『朝日新聞』土曜日版Be「藤巻兄弟」連載 宿輪/純一 1963年東京生まれ。麻布高校・慶応義塾大学経済学部卒。1987年富士銀行新橋支店入行。国際資金為替部、海外勤務、決済事業企画部等を経て、1998年三和銀行企画部入行。決済業務部を経て、合併によりUFJ銀行勤務。現在、東京大学大学院MOT教官。UFJホールディングス経営企画部兼UFJ銀行事務企画部調査役・エコノミスト。映画評論家。専門:国際経済・マクロ経済、金融・決済、企業戦略。参加学会等:日本金融学会、日本証券経済学会、日本フィイナンス学会、ビジネスモデル学会他。各種研究会・審議会・検討部会委員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

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